アイディア満載の販促品

販促品を使った売上増加の仕組みを作る

販促品を使った売上増加の仕組みを作る

販促品を使って売上を増加させていくときには、そのための仕組みを作り上げていくことが必要不可欠となります。
その方法の一つとして、指定した複数の商品の中から一定の個数を買うことで渡すというやり方が存在しています。
この販売方法では、売上増加を図る商品を複数選択してその内いくつかの組み合わせによる購入で販促品を渡していきます。
例としては、指定された十種類のお菓子の内三つ購入することでもらうことができるようにするというものです。
店舗側は、複数購入をしてもらうことによってそれだけ売上を伸ばすということができます。
また、商品を製造しているメーカーも結果的に売上を増やしていくという結果になっていきます。
販促品を使って利益を伸ばしたいときには、上記のような仕組みを築くということも手段として検討できます。
なお、組み合わせにおいては消費者が自由に選ぶことができるようにしておきます。
それによって、自由度を高くして購入を促すことができるようにしていくようにしていきます。

販促品の会計処理はどうするか?

販促品の会計処理をどうするかというと、経費項目としては、交際費、広告宣伝費、販売促進費、雑費あたりになるでしょうか。
ちょっとした品物で、大量でなく、個別対応で、金額も大したことはなく、いわば何かのついでにプラスしたというような場合の会計処理は、雑費で問題ないところでしょう。
まとめて大量に作ったとか、印刷したとか、商品やサービスの促進のためのものであれば、販売促進費で処理することとなります。
記念品みたいなもので、社員にも同時に配布するとかであれば、その部分は福利厚生費的な色彩もありますが、金額次第では給与の現物提供と見なされる恐れもあるので注意が必要です。
特定顧客でなく不特定多数を相手の販促品であれば、広告宣伝費で処理するのが適していますが、この場合は社名とか商品名がついていることがポイントになります。
ここまでは、通常経費なので、費目が違っても大きな問題にはなりませんが、一定の金額、目安としては5千円くらいでしょうが、を超える場合は、交際費と認定されることがあるので注意が必要です。
交際費の場合は、総枠の関係とか税処理の関係があるので、念のため公認会計士などに見てもらっておくことがいいでしょう。